物質理工学院

物質理工学院 理学系と工学系、2つの分野を包括

東工大は、応用化学・材料工学分野で世界トップレベルの研究陣容を誇り、これまでに素晴らしい実績を持っています。物質理工学院では、新しい物質と材料(物質の中で社会に直接に役立つもの)を創りだすことで、私たちの生活の質を向上し、環境・資源・エネルギー等の課題を解決する方法を学び、新しい物質開発の方法を創り上げていくことを目指しています。分子・化学に基礎をおく応用化学系と、固体の材料に基礎をおく材料系で構成され、幅広い物質・材料の基礎理論から、私たちの生活をいかに支えるのか、を学びます。化学や材料の研究に特化した全国研究拠点と認定されている附置研究所等も擁しており、高学年に進むにつれて、世界を先導する研究に触れ、その一端を担っていただくことになります。

物質理工学院で学ぶ魅力

その可能性を知ることで、物質の研究の面白さが味わえます。

その可能性を知ることで、物質の研究の面白さが味わえます。

大学の研究は基礎の部分でブレークスルーを狙うもの。そのため、まったく予想もできなかった材料や物質が見つかることがあります。面白い物質を見つけると、その研究がいかに面白く、しかも社会に与えるインパクトが大きいか、実感できるはずです。

好みに合う専門を見つけやすく、将来の選択肢も幅広い。

好みに合う専門を見つけやすく、将来の選択肢も幅広い。

物質・材料の研究は、理学に近いテーマから工学らしいテーマまで大きな多様性があります。ですから社会では、自動車、機械、電子機器、衣服、医療からエネルギーまで、ありとあらゆる分野で物質・材料のプロフェッショナルが必要とされています。

基幹産業とつながる分野なので、就職の心配はありません。

基幹産業とつながる分野なので、就職の心配はありません。

将来の選択肢が広いことに加えて、この分野は日本の産業を支えている基幹産業とつながっており、そこでは多くの先輩方が大活躍しています。「しっかりと勉強すれば、就職の心配はする必要はない」と言っていいでしょう。それも魅力の一つです。

物質理工学院の特色ある教育研究活動

The Asia-Oceania Top University League On Engineering (AOTULE)

The Asia-Oceania Top University League On Engineering (AOTULE)

アジア、オセアニア地域のトップレベルの工学系12大学間の多角的交流を促進する目的で設立された大学連盟AOTULE(The Asia-Oceania Top University League on Engineering)の活動には、国際学生会議、本学キャンパスで実施されるワークショップ、アジア・オセアニア地域で開催されるワークショップ等のほか、研究活動のための海外派遣等があります。

Summer Exchange Research Program (SERP)

Summer Exchange Research Program (SERP)

工系部局間交流協定の結ばれている大学(ミネソタ大学、ウィスコンシン大学マディソン校、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、ケンブリッジ大学、インペリアルカレッジロンドン、オックスフォード大学、ウォーリック大学、サウサンプトン大学、エコール・ポリテクニーク、パリ第6大学、アーヘン工科大学、マドリッド工科大学等)へ2~3か月程度の留学支援を行っています。

学生数・所属教員数

学生数 - 1,989名

所属教員数 - 190名

※学生数は受入可能予定人数より算出しています。

※所属教員数は2017年8月1日現在の人数です。

物質理工学院に所属する教員の一覧はこちらをご覧ください。

取得できる教員免許状

学士課程

中学校教諭一種免許状(理科)

高等学校教諭一種免許状(理科・工業)

修士課程

中学校教諭専修免許状(理科)

高等学校教諭専修免許状(理科・工業)

情報公開

広報誌

学院長メッセージ

学院長 和田 雄二

材料系と応用化学系という2つの系から構成される物質理工学院は、物質の構造・物性の理解に基づいた機能創成を行い、またダイナミックな物質の化学変化を操る原理・手法を創出する研究者・技術者を育ててゆくことを目指しています。ここは、世界トップレベルの研究者が相互に交流・協力し、あらゆる物質を対象とし、環境・エネルギー・資源・安全・健康の課題解決というターゲットに向かって若人を育成する揺り籠であり、夢に燃える彼らと共働する道場です。地球の生き物たちと共生する物質文明を創造する学びと研究に触れてみませんか。 学院長 和田 雄二

副学院長

  • 須佐 匡裕(教育・国際担当)
  • 久保内 昌敏(財務・安全担当)
  • 吉本 護(企画・広報担当)
  • 菅野 了次(研究・評価担当)